メンターキャピタルの評判は?口コミやメリット・デメリットを紹介

更新日:2025年04月10日

メンターキャピタルの評判

この記事では、メンターキャピタルの評判、口コミ、基本事項を解説します。併せて、メンターキャピタルを利用するメリットとデメリット、利用の流れ、メンターキャピタルが向いているケースを紹介します。ファクタリング会社選びに迷っている方は、ぜひ参考にしてください。

目次

メンターキャピタルの評判は?口コミを紹介

ここでは、メンターキャピタルの良い口コミと悪い口コミを紹介します。メンターキャピタルは、ファクタリング会社の1つです。ファクタリング会社を探しているのであれば、名前を聞いたことがある方もいるでしょう。

取引するファクタリング会社を選ぶ際は、事前に評判を確認することが重要です。利用者の口コミを見ることで、まずはメンターキャピタルの評判を確認しましょう。

良い口コミ

メンターキャピタルの良い口コミは、以下のとおりです。

【メンターキャピタルの良い口コミ】

  • スタッフの対応が親切だった
  • 即日現金化して貰えて助かった
  • 手数料が安かった

メンターキャピタルの良い口コミには、担当者の対応を挙げる声が目立ちました。「親身に相談にのってくれた」「丁寧な説明を受けられた」という口コミがいくつも見られることからも、安心して手続きができたと感じている方の多さがわかります。

また、現金化までのスピードの早さも良い口コミにあがっていました。急に現金が必要になったときにも素早い対応をしてもらえて満足している、との声も多く見られます。

悪い口コミ

メンターキャピタルの悪い口コミには、以下があげられます。

【メンターキャピタルの悪い口コミ】

  • 初回は対面での手続きが必要なため、手間に感じた
  • 手数料が高く感じた

メンターキャピタルでは、初回利用時は原則として対面での申込が必要です。オンラインによるファクタリング利用の経験がある方の中には、対面での申込を手間に感じる方もいるようです。

また、利用者の中には、手数料が高いと感じた方もいます。ただし、手数料の大きさは、契約内容によって異なります。実際に良い口コミとして手数料の低さがあがっていることを考えても、手数料への感じ方は利用者によりそうです。

メンターキャピタルの基本事項

メンターキャピタルの基本事項を、以下で確認しましょう。

項目 詳細
設立年 2009年
資本金 3,000万円
所在地 東京都新宿区新宿1-36-12 サンカテリーナ4F
事業内容
  • ファクタリング事業
  • 経営コンサルティング事業
  • 各種コンサルティング事業
取引銀行
  • みずほ銀行
  • 三菱UFJ銀行
  • 三井住友銀行
手数料 2%~
利用可能金額 下限なし~1億円
入金スピード 最短30分

メンターキャピタルは、設立から15年以上の歴史があるファクタリング会社です。ファクタリングのほか、経営コンサルティングをはじめとするコンサルティング事業も展開しています。利用可能額の下限がないため、少額の売掛債権の売却も可能です。

その他のファクタリング会社と比較したい方は、以下の記事を参考にしてみてください。

参考)ファクタリング会社おすすめ比較10選

メンターキャピタルを利用する5つのメリット

メンターキャピタルを利用するメリットには、以下の6つがあります。

  1. 審査が早く即日で現金調達も可能
  2. 取引実績が豊富で安心して利用できる
  3. 2社間ファクタリングと3社間ファクタリングに対応
  4. 債務超過や赤字決算、税金滞納の会社でも利用できる
  5. 資金繰りのアドバイスを受けられる
  6. ノンリコース契約が受けられる

それぞれを詳しく見ていきましょう。

1.審査が早く即日で現金調達も可能

メリットの1つ目は、即日で資金調達が可能な点です。メンターキャピタルは最短30分での入金に対応しており、即日ファクタリングの中でもトップクラスの速さです。即日支払いが可能な理由には、以下が挙げられます。

  • 必要書類が少ない
  • 審査が早い

申込時に必要な書類は、原則として申込書と入金予定表、支払い予定表の3つのみです。揃える書類の数が少ないため、書類の不備などによる手続きの滞りを抑えられます。

また、審査が早いのもメンターキャピタルの特徴です。メンターキャピタルでは、最短30分で審査が完了します。審査が早く終われば、入金までの所要時間も短くなります。

2.取引実績が豊富で安心して利用できる

メリットの2つ目は、取引実績が豊富な点です。メンターキャピタルは、設立から15年の歴史があり、業種を問わず多くの会社との取引実績を持ちます。取引実績がある業種の一例を以下で確認しましょう。

  • 雑貨卸売・小売業
  • 病院・調剤薬局
  • 介護・福祉業
  • 情報通信・IT業
  • メディア・広告業
  • 製造業・工場
  • トラック・運送業
  • 建築・建設業

また、メンターキャピタルでは個人事業主から大企業まで、会社の規模によらず申込を受け付けています。メンターキャピタルは、誰でも安心して利用しやすいファクタリング会社の1つといえるでしょう。

3.2社間ファクタリングと3社間ファクタリングに対応

メリットの2つ目は、2社間ファクタリングと3社間ファクタリングに対応している点です。

2社間ファクタリングと3社間ファクタリングは、仕組みや手数料などが異なります。両方を取り扱っているメンターキャピタルであれば、利用する会社の状況に合わせて、適したほうを選べるでしょう。

2社間ファクタリングと3社間ファクタリングの違いは、以下で解説します。

2社間ファクタリングとは

2社間ファクタリングとは、利用者とファクタリング会社で契約を結ぶファクタリングのことです。

利用者はファクタリング会社に売掛債権を売却し、売却代金を受け取ります。期日が到来したら、利用者がファクタリング会社に売掛金を支払います。

2社間ファクタリングのメリットは、売掛先にファクタリングの利用を知られない点です。ファクタリングの利用が売掛先に知られると、資金繰りに不安を持たれ、信頼が損なわれるかもしれません。売掛先との信頼関係を損なうリスクを負うことなく、ファクタリングを利用したいのであれば、2社間ファクタリングがおすすめです。

2社間ファクタリングでは、ファクタリング会社は利用者を介して売掛金の支払いを受けます。ファクタリング会社は、利用者が売掛金を支払わないリスクを抱えるため、手数料は後述する3社間ファクタリングよりも高めです。

3社間ファクタリングとは

3社間ファクタリングとは、利用者とファクタリング会社、売掛先の3社で契約を結ぶファクタリングのことです。

利用者は、売掛先の承諾を得たうえで売掛債権を売却し、売却代金を受け取ります。期日が到来したら、売掛先が直接ファクタリング会社に売掛金を支払います。

3社間ファクタリングのメリットは、手数料を抑えられる点です。売掛先から直接売掛金の入金を受けられる3社間ファクタリングは、ファクタリング会社が売掛金の支払いを受けられないリスクを抑えられます。そのため、2社間ファクタリングと比べて手数料は低めに設定されます。

3社間ファクタリングを実施するには、売掛先の協力が不可欠です。3社間ファクタリングを検討しているのであれば、日ごろから売掛先との信頼関係を築いておくことが重要です。

参考)ファクタリングとは

4.債務超過や赤字決算、税金滞納の会社でも利用できる

メリットの4つ目には、債務超過や赤字決算、税金滞納の会社でも利用できる点が挙げられます。

金融機関による融資では、利用者の信用力や財務状況が審査されます。そのため、債務超過や赤字決算、税金の滞納を抱える会社は、融資を受けられないことがほとんどです。

一方ファクタリングでは、売掛先の信用力や財務状況が審査されます。なぜなら、ファクタリングでは、売掛先の倒産などにより売掛金が支払われなくなることが、大きなリスクだからです。

このように、ファクタリング会社にとって利用者の信用状況や財務状況はそれほど問題ではないため、メンターキャピタルでは赤字決算や債務超過の企業でも利用可能としています。

5.資金繰りのアドバイスを受けられる

メリットの5つ目は、資金繰りのアドバイスを受けられる点です。先述のとおりメンターキャピタルでは、ファクタリングのほか経営コンサルティングも事業の1つです。そのため、単なる資金調達だけでなく、どうしたら資金繰りを改善できるかといったコンサルティングも受けられます。

ファクタリングにより一時的に資金繰りが改善しても、経営が抱える課題を改善しなければ、再び資金難に陥る可能性があります。長期的な財務状況の改善を目指すのであれば。ぜひメンターキャピタルの利用を検討しましょう。

6.ノンリコース契約が受けられる

メリットの6つ目は、ノンリコース契約が受けられる点です。ノンリコース契約とは、売掛先の倒産などにより売掛金を回収できなくなったときに、利用者が代わりに支払う必要がない契約のことです。

ノンリコース契約では、債権の売却と併せて、売掛金を回収できないリスクもファクタリング会社に移ります。そのため、万が一売却代金の受取後に売掛会社が倒産しても、代金の返済を求められません。

ノンリコース契約を実施しているメンターキャピタルであれば、売掛先の経営状態にかかわらず安心して取引ができるでしょう。

メンターキャピタルを利用するデメリット

メンターキャピタルを利用するデメリットは、以下のとおりです。

  • 初回利用時は対面での契約が必要
  • 受付時間は平日の日中のみ
  • 債権譲渡登記が必要なこともある
  • 売掛先が個人事業主の場合は利用できない

さまざまなメリットがあるメンターキャピタルですが、利用するにはいくつかのデメリットもあります。それぞれの内容を確認し、トラブルのない資金調達を目指しましょう。

初回利用時は対面での契約が必要

原則として初回利用時は対面での契約が必要な点は、メンターキャピタルのデメリットの1つです。

オンライン完結型のファクタリング会社も多い中、対面での手続きを手間に感じる方もいるでしょう。しかし、ファクタリングの仕組みや特徴、注意点などについて対面で十分に説明することは、トラブルの防止にもつながります。ファクタリングによる資金調達を納得がいくものにするためにも、初回の対面契約は必要といえるでしょう。

なお、メンターキャピタルに出向くことが難しいときには、出張による訪問も可能です。訪問を希望する場合は、ぜひ事前に相談してください。

受付時間は平日の日中のみ

メンターキャピタルのデメリットとしては、土日の受付時間がないことが挙げられます。

メンターキャピタルの受付時間は、平日の9時30分~19時です。そのため、平日夜間や土日祝日に緊急で現金が必要になったときは、対応ができません。どうしても土日祝日に現金が必要なときは、土日ファクタリングから探すようにしましょう。

債権譲渡登記が必要なこともある

債権譲渡登記が必要なケースがある点も、メンターキャピタルのデメリットです。

債権譲渡登記とは、債権の譲渡を証明するために実施する登記のことです。債権譲渡登記をすれば売掛債権の二重譲渡を防げるため、売掛金の未回収リスクを下げられます。

一方で、登記情報は誰でも閲覧できるため、債権譲渡登記をするとファクタリングを利用した事実を売掛先に知られる可能性があります。ファクタリングを利用したことを、売掛先にどうしても知られたくないときは、メンターキャピタル以外のファクタリング会社も検討しましょう。

なお、債権譲渡登記には時間がかかります。そのため、登記が必要な契約の場合は即日現金化ができないことも、併せて覚えてきましょう。

売掛先が個人事業主の場合は利用できない

個人事業主が発行した売掛債権をファクタリングに利用できない点も、メンターキャピタルのデメリットの1つです。

売掛先が個人事業主の場合、信用力や返済能力が図りにくいといった問題があります。そのため、個人事業主発行した売掛債権を取引可能としているファクタリング会社は、多くありません。

個人事業主が発行した売掛債権のみしか保有していない場合は、ペイトナーファクタリングがおすすめです。ペイトナーファクタリングは、個人事業主が発行した請求書の買取にも対応しています。

メンターキャピタルでファクタリングを受ける流れ

ここでは、メンターキャピタルでファクタリングを受けるための以下の流れを解説します。

  • 利用の申込
  • 必要書類の提出
  • 審査
  • 入金

なお、ここで解説するのは初回申込の手順です。2回目以降は、より少ない手順で利用できる場合もあります。

利用の申込

メンターキャピタルを申し込むにはまず、利用の申込とヒアリングを受けます。申込で聞かれる主な内容は、以下のとおりです。

  • 買取金額
  • 翌月の売掛金額
  • 契約希望内容(2社間または3社間)
  • 法人か個人事業主か
  • 会社名
  • 所在地
  • 電話番号
  • メールアドレス

メンターキャピタルのホームページでは、フォームによる無料査定も受け付けています。ファクタリングの利用を検討しているのであれば、まずは査定を受けても良いでしょう。

必要書類の提出

申込が完了したら、必要書類を提出します。メンターキャピタルの申込に必要な主な書類は、以下のとおりです。

  • 法人登記簿謄本
  • 会社の印鑑証明書
  • 代表者の身分証明書
  • 決算内容を確認できる書類
  • 売掛金証明書類
  • 入金確認書類

売掛金証明書類の具体例としては、請求書や契約書、発注書が挙げられます。入金確認書類には、直近3ヵ月分の通帳のコピーが必要です。

なお、ここで紹介した書類は、あくまでもモデルケースの場合です。契約内容によって必要な書類が変わることは、覚えておきましょう。

審査

申込と書類提出が終わったら、審査が実施されます。メンターキャピタルにおける最短審査時間は、必要書類の提出から最短30分です。

ただし、審査内容によってはさらに時間がかかります。また、追加の書類提出が必要な場合もあります。ファクタリングはスピーディーな現金化が魅力の資金調達方法の1つですが、審査に時間がかかっても慌てることがないよう、計画的に準備を進めることが重要です。

入金

審査に通ったら、契約を締結し入金を待ちます。初回契約の締結は、原則としてメンターキャピタルでの対面か出張訪問で実施します。2回目以降は、オンライン上のクラウドを利用した契約も可能です。

メンターキャピタルでは、最短翌日に入金を受けられます。実際の入金日は、契約時に確かめましょう。入金予定日が到来したら、口座で入金を確認してください。

メンターキャピタルの利用が向いているケース

最後に、メンターキャピタルの利用が向いている以下のケースを紹介します。

  • 事業規模が小さい個人事業主
  • 医療機関や介護業界の会社
  • 首都圏の会社

メンターキャピタルは業種を問わず申込を受け付けているため、幅広く利用しやすいファクタリング会社です。中でも、ここで紹介するケースはメンターキャピタルの利用が向いていると考えられます。

ファクタリング会社選びに迷っている方は、ぜひ参考にしましょう。

事業規模が小さい個人事業主

メンターキャピタルは、事業規模が小さい個人事業主でも利用できるファクタリング会社です。

ファクタリング会社によっては、個人事業主の利用を断っているケースがあります。利用ができたとしても、最低利用額が設定されており、事業規模が小さい個人事業主では申込が難しい場合も少なくありません。

メンターキャピタルは、個人事業主も利用可能です。また、利用金額の下限が定められていないため、少額の売掛債権も取引の対象となります。

事業規模が小さく、他のファクタリング会社での取引が難しいと感じる方は、ぜひ一度メンターキャピタルを検討しましょう。フリーランス向けのファクタリングを探している方は、フリーランスファクタリングの記事を参考にしてみてください。

医療機関や介護業界の会社

医療機関や介護業界の会社も、メンターキャピタルが適しています。メンターキャピタルは医療ファクタリングにも対応しており、医療機関や介護業界の債権取扱実績が豊富です。

医療機関や介護業界の売掛先は、社保とよばれる社会保険診療報酬支払基金、または国保とよばれる国民健康保険団体連合会です。そのため、企業が売掛先となる通常のファクタリングとは、仕組みが異なります。

医療機関や介護業界のファクタリングをスムーズに実施するには、専門の知識などが必要です。知識やノウハウ、経験が不足している場合、迅速に現金化できない可能性もあります。

医療機関や介護業界の会社がファクタリングを実施するのであれば、十分な実績があるメンターキャピタルは有力な選択肢となるでしょう。

首都圏の会社

首都圏に拠点を置く会社も、メンターキャピタルが適しています。先述のとおりメンターキャピタルは、2回目以降はオンラインでの利用が可能ですが、初回は対面での申込が必要です。

そのため、メンターキャピタルが本社を置く東京近郊にある会社のほうが、利用しやすいといえるでしょう。なお、メンターキャピタルでは訪問による契約も受け付けています。会社を訪れるのが難しい方は、ぜひ相談してみてください。

メンターキャピタル評判まとめ

メンターキャピタルの良い評判には、担当者の対応の良さや手数料の安さ、現金化の早さがあがっています。一方、初回申込が原則として対面な点は、手間に感じるという声も聞かれました。

メンターキャピタルを利用するメリットには、取引実績が豊富な点や2社間ファクタリングと3社間ファクタリングの両方の申込が可能な点、資金繰りのアドバイスを受けられる点があります。ファクタリングだけでなくコンサルティングにも対応しているため、資金繰りの悪化を招いている経営課題の改善を目指せることも、大きな魅力といえるでしょう。

一方で、受付時間が平日のみなことや、個人事業主が発行した売掛債権は取り扱いができない点には注意が必要です。

メンターキャピタルは、業種を問わず申込を受け付けています。また、利用下限額が規定されていないため、事業規模が小さい会社でも利用できます。

ファクタリングの利用を検討している方は、ぜひ一度メンターキャピタルを検討してみてください。

この記事の監修者

牛崎 遼 株式会社フリーウェイジャパン 取締役

2007年に同社に入社。財務・経理部門からスタートし、経営企画室、新規事業開発などを担当。2017年より、会計、簿記、ファクタリングなどの資金調達に関する幅広い情報を発信する「会計ブログ」の運営責任者を継続している。これまでに自身で執筆または監修した記事は400本以上にのぼる。FP2級。

運営企業

当社、株式会社フリーウェイジャパンは、1991年に創業した企業です。創業当初から税理士事務所・税理士法人向けならびに中小事業者(中小企業および個人事業主)向けに、会計ソフトなどの業務系システムを開発・販売しています。2017年からは、会計・財務・資金調達などに関する情報を発信するメディアを運営しています。

項目 内容
会社名 株式会社フリーウェイジャパン
法人番号 1011101045361
事業内容
  • 会計・財務・資金調達に関するメディア運営
  • 中小事業者・会計事務所向け業務系システムの開発・販売
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