消耗品の仕訳～購入時と決算時の会計処理～

消耗品とは、会社で使用する備品などで、すぐに消耗してしまうものや短期間で使い切ってしまう物のことをいいます。具体的には、ボールペンやクリアファイル、コピー用紙などの事務用品、洗剤、蛍光灯、電池などです。ほとんどの消耗品は購入後すぐに使ってしまいますが、一度にまとめて購入した場合、期をまたいで残ることがあります。期末時点で未使用、未開封のまま残った在庫は会社の資産となるため、資産として計上します。つまり、消耗品の処理（仕訳）は、購入時点（消耗品費）と、決算時（消耗品）の2パターンあるということです。

消耗品費（費用）の仕訳

消耗品を購入した際に費用勘定の勘定科目である「消耗品費」として仕訳し、決算の時に在庫を資産として「消耗品」に計上する方法です。

例）1箱1,000円のコピー用紙を10箱、現金10,000円で購入した場合。

期中に使ってしまう費用として「消耗品費」の借方に計上します。

例）期末において、3箱（3,000円分）が未使用のまま残っていた場合。

購入当初は費用勘定にしていましたが、決算時未使用の3箱（3,000円分）は「消耗品」として資産に計上します。

消耗品（資産）の仕訳

消耗品の購入によって資産が増えたと考え、購入時は資産勘定の「消耗品」に仕訳し、決算時までに使用した分を「消耗品費」として処理する方法です。

例）1箱1,000円のコピー用紙を10箱、現金10,000円で購入した場合。

コピー用紙という資産が増えたので、「消耗品」として資産計上します。

例）期末において、3箱（3,000円分）残っていた場合。

コピー用紙3箱（資産である消耗品勘定）は次の期に繰り越されるので、当期使用した7箱（7,000円分）を、当期の費用「消耗品費」に計上します。

消耗品費と事務用品費の違いは？

文房具などの事務用品については、他の消耗品と区別して「事務用品費」とする会社もあります。税務上は、消耗品費と事務用品費のどちらで処理をしても同じ経費扱いとなるので特に問題はありません。ただし分ける場合は、継続的に「消耗品費」と「事務用品費」を区別し続ける必要があります。

会社にとって使いやすい処理方法で統一しよう

今回は消耗品について解説しました。消耗品に関しては、在庫を増やさないために数回にわたって少量ずつ購入する場合、最初から消耗品費として費用計上する方が処理しやすくなっています。期末に棚卸をして在庫数を数えておけば正確な損益を割り出すことができるため、不要なものを購入せずに済みます。