減価償却費の仕訳～直接法と間接法との違いについて～

減価償却の仕訳には「直接法」と「間接法」の2種類の方法があります。固定資産から減価償却費を差し引くのか、減価償却累計額を計上して固定資産を減額するか、という違いです。今回は、減価償却費の仕訳について簡単に解説します。

目次

減価償却の仕訳①直接法

直接法の仕訳では、固定資産から減価償却費を直接差し引くので、貸方に固定資産勘定を記入します。帳簿価額は固定資産の残高です。

例）期首に取得した法定耐用年数5年の備品を購入した場合
（取得原価：100,000円、償却方法：定額法、耐用年数：5年、減価償却費：20,000円）

減価償却の仕訳②間接法

間接法は固定資産を直接減らすのではなく、減価償却累計額を計上し、これまでの償却額の合計を表示する方法です。仕訳では、借方に減価償却費勘定を、貸方に減価償却累計額勘定を記入します。

例）期首に取得した法定耐用年数5年の備品を購入した場合（取得原価：100,000円、償却方法：定額法、耐用年数：5年、減価償却費：20,000円）

減価償却は記録を残すこと

今回は、店舗や会社の経営目的で使う資産である「固定資産」を、耐用年数に応じて分割して計上する「減価償却」を解説しました。長期わたり固定資産税などの税金の申告に影響するため、購入した固定資産の記録をしっかりと残しておきましょう。