減価償却費の仕訳~直接法と間接法との違いについて~
2023.02.07

減価償却の仕訳には「直接法」と「間接法」の2種類の方法があります。固定資産から減価償却費を差し引くのか、減価償却累計額を計上して固定資産を減額するか、という違いです。今回は、減価償却費の仕訳について簡単に解説します。
減価償却の仕訳①直接法
直接法の仕訳では、固定資産から減価償却費を直接差し引くので、貸方に固定資産勘定を記入します。帳簿価額は固定資産の残高です。
例)期首に取得した法定耐用年数5年の備品を購入した場合
(取得原価:100,000円、償却方法:定額法、耐用年数:5年、減価償却費:20,000円)
借方 | 貸方 | ||
---|---|---|---|
減価償却費 | 20,000円 | 固定資産 | 20,000円 |
減価償却の仕訳②間接法
間接法は固定資産を直接減らすのではなく、減価償却累計額を計上し、これまでの償却額の合計を表示する方法です。仕訳では、借方に減価償却費勘定を、貸方に減価償却累計額勘定を記入します。
例)期首に取得した法定耐用年数5年の備品を購入した場合(取得原価:100,000円、償却方法:定額法、耐用年数:5年、減価償却費:20,000円)
借方 | 貸方 | ||
---|---|---|---|
減価償却費 | 20,000円 | 減価償却累計額 | 20,000円 |
減価償却は記録を残すこと
今回は、店舗や会社の経営目的で使う資産である「固定資産」を、耐用年数に応じて分割して計上する「減価償却」を解説しました。長期わたり固定資産税などの税金の申告に影響するため、購入した固定資産の記録をしっかりと残しておきましょう。
【記事の執筆と監修について】
この記事は、株式会社フリーウェイジャパンが執筆および監修をしています。当社は1991年に創業し、税理士事務所向けの会計ソフトの販売からスタートした会社です。2009年から中小企業・個人事業主の方向けにクラウド型の業務系システムの開発・販売を開始しました。当メディアは2012年から運営しており、会計や金融など経営に関する幅広い情報を発信しています。また、当社は本当に無料で使える会計ソフト「フリーウェイ経理Lite」を提供しており、ご利用いただければ費用をかけずに業務効率化が可能です。詳しくは、こちら↓↓
同じカテゴリの記事