減価償却費の仕訳~直接法と間接法との違いについて~

更新日:2023年02月07日

減価償却の仕訳

減価償却の仕訳には「直接法」と「間接法」の2種類の方法があります。固定資産から減価償却費を差し引くのか、減価償却累計額を計上して固定資産を減額するか、という違いです。今回は、減価償却費の仕訳について簡単に解説します。

減価償却の仕訳①直接法

直接法の仕訳では、固定資産から減価償却費を直接差し引くので、貸方に固定資産勘定を記入します。帳簿価額は固定資産の残高です。

例)期首に取得した法定耐用年数5年の備品を購入した場合
(取得原価:100,000円、償却方法:定額法、耐用年数:5年、減価償却費:20,000円)

借方 貸方
減価償却費 20,000円 固定資産 20,000円

減価償却の仕訳②間接法

間接法は固定資産を直接減らすのではなく、減価償却累計額を計上し、これまでの償却額の合計を表示する方法です。仕訳では、借方に減価償却費勘定を、貸方に減価償却累計額勘定を記入します。

例)期首に取得した法定耐用年数5年の備品を購入した場合(取得原価:100,000円、償却方法:定額法、耐用年数:5年、減価償却費:20,000円)

借方 貸方
減価償却費 20,000円 減価償却累計額 20,000円

減価償却は記録を残すこと

今回は、店舗や会社の経営目的で使う資産である「固定資産」を、耐用年数に応じて分割して計上する「減価償却」を解説しました。長期わたり固定資産税などの税金の申告に影響するため、購入した固定資産の記録をしっかりと残しておきましょう。

この記事の監修者

牛崎 遼 株式会社フリーウェイジャパン 取締役

2007年に同社に入社。財務・経理部門からスタートし、経営企画室、新規事業開発などを担当。2017年より、会計などに関する幅広い情報を発信する「会計ブログ」の運営責任者を継続している。これまでに自身で執筆または監修した記事は300本以上。

無料の会計ソフト「フリーウェイ」

このエントリーをはてなブックマークに追加